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貸株サービスの比較!メリットだらけの貸株とは?

      2015/12/19

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貸株サービスとは、現在あなたが保有している株式を、証券会社に貸し出すことで金利がもらえるサービスです。

貸株サービスをうまく利用すれば、普段の株式投資において、「配当」+「株主優待」+「売却益」に「貸株金利」という4つの利益を得ることができます。

貸株を行うことで、長期保有している株、塩漬けしてしまっている株、売りどきを探している株にプラス「貸株金利」という金利配当がもらえるようになります。

少しでも自分の金融資産からお金を生むことができるように、貸株サービスを知って有効に活用していきましょう。

貸株サービスの特徴や仕組み

貸株サービスは、株式を持っているときに利用できるサービスで、保有中の株式を証券会社に貸すことで、貸株金利が得られるという仕組みになっています。

証券会社に貸し出したその株は、さらに機関投資家に貸し出されることになります。

貸株中の銘柄であってもいつでも売却もできるので、売却のタイミングを失することはありませんし、貸すのを止めたり再開したりするのも、取引画面から簡単に操作できるのも貸株の良い所だと言えます。

貸株サービスは感覚として、銀行の普通預金によく似ています。

「貸株」と「貸し株」との違い!?

※ちなみに、投資用語には、貸株サービスによく似た「貸し株」という用語がありますが、こちらは、信用取引をするときに証券会社から株式を借りることを指すので、意味はまったくの別モノです。

「貸株サービス」・・・投資家が証券会社に株を貸すこと
「貸し株」・・・信用取引を行う投資家が、証券会社から株を借りること

貸株サービスが利用できる証券会社では主に、SBI証券、マネックス証券、カブドットコム証券、松井証券、楽天証券などがあります。

◯貸株サービスの金利(配当)について

それでは、実際に貸株サービスの金利はいくらなのかというと、具体的には貸し出す銘柄と、利用する証券会社によっても違いますが、0,1%~10%となっています。

貸し出す銘柄によってもらえる金利は変わってきますが、東証一部のようなメジャーな銘柄で保有している人が多い銘柄は、金利は低くなるようです。

逆にマザーズ市場のベンチャー企業など、珍しめの銘柄だと貸株金利は高くなる場合が多いようです。

各証券会社の貸株サービスを比較してみよう

◯「SBI証券
最大金利5%、取り扱い3,700銘柄、プレミアム銘柄(金利1%以上)74銘柄

◯「マネックス証券
最大金利0,5%、、取り扱い980銘柄、ボーナス金利(0,5%以上)996銘柄

◯「カブドットコム証券
最大金利10%、取り扱い3,500銘柄、1%以上の貸出し金利110銘柄

◯「松井証券
取り扱いあり、変動あり

◯「楽天証券
最大金利0.1%、取り扱い-銘柄、ボーナス金利247銘柄

各社名前は違えど、プレミアム銘柄やボーナス銘柄というのを設定している場合があり、独自に選んだ特定銘柄を特別金利として設定しています。

東証一部上場銘柄からマザーズ銘柄まで、さまざまな株式が対象ですが、有名な大型株よりも珍しい中小小型株のほうが金利が高い傾向があります。

貸株サービスでリードしている証券会社では、最大金利10%と圧倒的な「カブドットコム証券」、ボーナス金利996銘柄取り揃える「マネックス証券」だと言えそうです。

※貸株金利やボーナス銘柄など、不定期で変動しますので、利用する際は必ず公式サイトでご確認をお願いします。

銀行金利は0,02%というのを考えるとどう考えてもお得な制度であり、株主にとって第4の特権※であり、利益でしょう。

「配当金」「株主優待」「売却益」「貸株金利」

受け取る貸出金利ですが、定期的に証券総合口座に入金してくれます。

◯金利の支払いタイミング
「SBI証券」…翌月15日
「マネックス証券」…翌月10日
「カブドットコム証券」…翌月第3月曜日
「楽天証券」…翌月第2営業日
「松井証券」…毎月最終営業日の翌朝

貸株サービスのメリット・デメリット

ここまで貸株サービスを見てきましたが、知っているだけでメリットを享受できるサービスと言って良いかと思います。

貸株サービスを行うだけで、「貸株金利」という4つ目の特権が得られます。

次に貸株サービスのデメリットを見て行きましょう。

◯貸株サービスの3つのデメリット
・ 売却益とは税金の払い方が違う
・ そのままでは株主優待などの権利が受けられない
・ 信用取引口座と共用はできない

◯貸株の税金
まず、貸し株金利の税金ですが、特定口座で自動的に税金が徴収される売却益とは違い、利益を受け取った時点ではまだ税金が引かれていない(源泉徴収されていない)、雑所得という分類の税金になります。(FXなども雑所得になる)

よってFXなどの他の雑所得と合わせて年間20万円を超えた場合は、確定申告が必要となります。ただ、貸株のほかに雑所得がなく、かつ20万円に満たなければ、確定申告をする義務は生じません。

◯貸株中の所有権について(株主優待はどうなる?)
貸株を行っている最中は、株の所有権が貸し出し先になりますので、そのままでは、株主優待は受けられません。

ですが、株主優待や配当金を受け取りたい場合は、いったん貸株を止めなければなりませんが、証券会社の中には、SBI証券やカブドットコム証券、マネックス証券のように、株主優待の権利確定日に合わせて、自動的に貸株を解除してくれる「株主優待自動取得サービス」を行っているところもあります。

このサービスを利用すれば、わざわざ株主優待の権利確定日に合わせて、手動で貸株を止めたり、再度、申し込む手間もかかりませんので便利なサービスですね。

※配当金については、特に手続きを行わなくても配当金相当額という名目で受け取ることができます。

◯信用取引口座の有無
信用取引口座を持っていると、貸株サービスが利用できないようになっている証券会社もあります。たとえ、信用取引を行っていなくてもです。よってもし貸株を利用したい場合は、信用取引口座を解約することで、利用できるようになります。

ちなみに、貸株中に信用取引口座を開くと、自動的に貸株サービスは解除されるようです。

「SBI証券」「マネックス証券」「楽天証券」では、信用口座との併用が可能な証券会社もあります。

貸株サービスのリスクとは?

貸株サービスのリスクとしては、貸し出した株は保証されない証券会社があることです。

松井証券、カブドットコム証券では保証対象となっていますが、SBI証券、マネックス証券では貸し株への保証がありません。

証券会社の取扱銘柄や、自分の保有銘柄をチェックする必要がありそうです。

貸株サービスの各社の比較は以上となります。

普段の株取引の3つの「配当金」「株主優待」「売却益」という利益に加えて「貸株金利」を加えた、4つの利益を最大化しましょう!!

ここまで読んで頂いてありがとうございました。

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