株やFXの初心者・入門ガイド

“ニュースでわかる世界一わかりやすい株の本”(細野真宏さん)を読んで

      2015/06/20

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「情報」を「資産」に変える。ニュースを読んでマーケットに対峙しよう!ということが趣旨になっているこの本。

この細野真宏氏の本のシリーズは今回で3冊目。(“世界一わかりやすい株の本の書評”、“実践編:世界一わかりやすい株の本の書評”)

とても読みやすく、読み終わった頃には株についてどんどん理解が深くなっている。

今回もその中からピックアップ、私見も合わせて解説をしていきたいと思う。

(参照→株とFXとの違いって何なの?

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自社株買いについて

自社株買いとは、今まで発行してきた株式の一部を自ら買い取ること。そうすることによって市場に出回っている一株の価値を高めることができ、“株主還元”にもつながる。

上場して株式を発行するという行為と、自社株買いとは反対の関係にあり、上場(増資)することによって株式の数を増やし、自社株買いすることによって自社の株式を”消却(減資)する”ことで株式の数を減らすこと。

これは会社の状況により、お金が必要な時に株式数を増やし、経営が順調で資金が潤沢にな時に株主に還元するという、極めて健全な動きとも言える。

それに自社株には対外的に、「自社の株価は割安だ」これからも自社は成長して株価が上がっていくという自信の表れやアピールすることにもなる。

基本的に自社株買いというのは、株主にとっては配当率があがったり、株価が上がったりとうれしいサプライズになる。

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「金庫株」と「安定株主」、「特定株」について

金庫株とは自社の株式を買っている状況、株のこと。

会社の金庫に株をしまっている様子を表している。(実際には信託銀行の金庫で保管してもらっている。)

「安定株主」とは長期にわたってその会社の株式を持ち続ける協力的な株主のこと。この株主が多いと”買収防衛”になるため、最近では株主に対して情報開示や説明、株主還元に力を入れている会社が増えてきた。

「安定株主の割合」を調べるためには、「会社四季報」などで「特定株」という「大株主トップ10の保有比率」でおおまかにわかる。

よってこの「特定株」の数値が大きくなれば、第三者による「敵対的買収」は難しくなることがわかる。

ちなみに東証1部2部では、”特定の大株主”の株の保有比率の「特定株」が90%を超えると、すぐに上場廃止となる。

「特定株」の比率が75%~90%では一年の猶予があり、その間にその状況が解消されれば問題はなくなる。

SBI FXTRADE

TOB(株式の公開買付)とは?

「TOB」とは「株式の公開買付」のことを言う。Take Over Bitの略。Take Overとは「引き継ぐ」、Bidは「値段を付ける」という意味。

TOBとはある一定の価格である会社の株をこのぐらい買いますと宣言するもの。

普通は今の株価にプレミアム(上乗せ)した価格を提示するため、その提示した株価近くまでは株価が上がっていきやすい。

ただ気をつけないと行けないのは、もしTOBが不発であまりその株価で株を買い集められなければ、TOBを撤退する可能性があるということ。

よってTOB価格までは株価が上がるから、株を買っておこうとする行為は、逆に高値づかみをしてしまうことになる可能性もあり…。

一般的に「敵対的買収」は成功率が低く、「友好的買収」は成功率が高い。

LBOとは?

レバレッジド・バイアウトの意味。レバレッッジとは「てこの原理」、バイアウトとは「買収」。

よってLBOとは、”てこの原理を使った買収”となる。

規模の小さい会社が規模の大きな会社を、大きな会社の資産を担保に小さな会社が資金を得て買収すること。

MBOとは?

マネージメント・バイアウトの略。マネージメントとは経営者。バイアウトとは「買収」。よってMBOとは、”経営者による買収”という意味になる。

究極の買収防衛策として考えられている。自社の資産を担保にお金を借りることから、LBOの一種であることも分かる。

買収されるというのは、会社が上場されていて、株式がマーケットに売り出されているから。

だから経営者がMBOして自社株を買い「上場廃止」に持ち込めば、買収される恐れがなくなってしまうことになる。

「2007年5月、三角合併解禁!!」について

三角合併の仕組みは、海外の会社が日本の会社を買収する際に、海外の会社の”日本にある子会社”が日本の会社を買収(株式交換)するという形から「三角合併」と呼ばれている。

「三角合併」が解禁になると、海外の会社が日本の会社を買収することがしやすくなる。

この三角合併が解禁されるまでは、海外の会社が日本の会社を買収する際にお金の代わりに”自社株”を渡すことが禁止されていた。

その行為が解禁になったことにより、日本の経営者の意識も変わってくる。

この三角合併が解禁されることによって、日本の企業の買収防衛についての意識があがり、株式の持ち合いや、時価総額を増やすための合併など、さまざまな対策に乗り出すようになった。

これからの時代は「グローバルな買収時代」。日本の会社でも日本のことだけを見ていては、足下をすくわれる。

我々投資家も、世界からの日本という視点を常に持っていたい。

これからも株や投資、経済の勉強がんばっていきましょう^^

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